新入社員を迎えて1ヶ月、五月病が心配な季節です。ここでは、昨年9月に、5年ぶりに発表された調査結果（※）から、若年労働者の定着対策を実施している事業所における、若年労働者の定着に最も効果のある対策をみていきます。

　上記調査結果から、若年正社員（以下、正社員）の定着に最も効果のある対策をまとめると、表1のとおりです。

　職場での意思疎通の向上が最も高くなりました。調査対象産業のうち、製造業とサービス業（他に分類されないもの）、鉱業，採石業，砂利採取業は本人の能力・適性にあった配置の割合が、建設業は労働時間の短縮・有給休暇の積極的な取得奨励が最も高くなりました。

　同様に、正社員以外の若年労働者（以下、正社員以外）の定着に最も効果のある対策をまとめると、表2のとおりです。

　正社員と同様、職場での意思疎通の向上が最も高くなりました。調査対象産業のうち、鉱業，採石業，砂利採取業と製造業、情報通信業、不動産業，物品賃貸業は本人の能力・適性にあった配置が、建設業は仕事の成果に見合った賃金の割合が最も高い状況です。

　効果のある割合が10％以上の対策を比べると、正社員は、労働時間の短縮・有給休暇の積極的な取得奨励が、正社員以外は仕事と家庭の両立支援が入っている以外は、同じ対策となっています。
　若年労働者の定着にお悩みの方は、こうした結果を参考に自社の現状を振り返ってはいかがでしょうか。

（※）厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査」
　産業、事業所規模別に無作為抽出した5人以上の常用労働者を雇用する事業所17,355事業所、当該事業所で就業している若年労働者22,958人を対象にした、2023年10月1日時点の状況についての調査です。